仕事を辞めざるを得なかった人の7つのパターンとは?

色々な理由で仕事を辞めたいという人もいる反面、自分は辞めたくないのに何らかの理由で辞めざるを得ない人たちもいます。

 

退職を悲しむ男性

 

どのような理由で仕事を辞めなければいけなくなるのか、例となるケースを見てみましょう。

 

結婚して引越ししなくてはいけなくなった

 

結婚を機に仕事を辞める女性は少なくなっていますが、結婚後に遠方に引っ越す場合は会社を辞めざるを得ません。

 

せっかく築いてきたキャリアは手放すことになりますが、そこで積んだ経験や人脈を活かして、引っ越し先でも活躍している人はたくさんいます。

 

失業保険は転居先のハローワークで手続きをして受給できますので、会社から貰う「離職票」を失くさないよう注意してください。

 

親の介護により辞めざるを得なくなる

 

どうしても自分が親の介護をしなければならない場合、仕事と介護の両立が難しくなることがあります。

 

介護のために休みが多くなったり、睡眠不足や疲れでミスが増えるなど迷惑をかけることが増え、職場に居づらくなって退職せざるを得なくなったという人も少なくありません。

 

退職の理由は自己都合になってしまいます。

 

しかし、事情によっては特定理由離職者に相当するとして、給付制限期間を待たずに失業保険の給付を受けられる事があります。

 

また両親のどちらかが働いている場合はその扶養に入ることで、年金や健康保険料が安くなりますので、調べてみるといいでしょう。

 

退職勧奨

 

退職勧奨は、会社から社員に対して退職することを勧めるものです。

 

社員の方に問題がなく会社の事情による場合でも、精神的にかなり厳しい状況に追い込まれます。

 

  • しつこいアプローチ
  • パワハラとも取れる行為
  • 労働条件や環境を変えて働きづらくするなどの仕打ち

 

これらを受け、本意ではない退職を受け入れてしまう人もいます。

 

人格を否定されたような気持ちになり、次のステップへ進めなくなるほど精神的なダメージを受けてしまうケースもあります。

 

拒むことができるとはいえ、そのような職場で働きつづけるのは容易なことではありません。

 

退職を受けいれるときは、せめてハローワークに提出する書類には、特定受給資格者となれるように記載してもらうよう交渉しましょう。

 

会社の倒産によるもの

 

会社が倒産するのは社員にはどうしようもありません。

 

あらかじめ会社から説明があり、給与や退職金が支払われる場合はまだいい方です。

 

朝会社に行ったら、倒産していて経営者と連絡がつかないという最悪なケースもあるでしょう。

 

この場合は「未払賃金立替制度」を利用したり、失業保険の給付を受けながら転職活動を急ぐことになります。

 

会社が倒産しそうな兆候が感じられた段階で備えておくことが大切です。

 

簡単なことですが、転職サイトに登録して求人をチェックしているか否か、これだけでも失業期間は大幅に短縮されるでしょう。

 

参考:転職サイトへの登録はこちら

 

ちなみに、失業保険は特定受給資格者となりますので、給付制限期間はありません。

 

様々なハラスメント

 

社会的にも広く認知されるようになり、職場でも問題となることの多いハラスメント。

 

パワーハラスメントやモラルハラスメント、セクシャルハラスメントやマタニティハラスメントなどに悩み、退職を余儀なくされる人も跡を絶ちません。

 

個人的にパワハラよりもモラハラが陰湿で表に出にくい分、質が悪いと感じています。

 

無視したり、遠回しに嫌がらせしたり…。

 

ハラスメントは闘う意思さえ持てば職場に居続けることはできます。

 

ですが、心的ストレスがたまり「ウツを発症する」など、深刻な影響を心身に及ぼすこともあるでしょう。

 

ウツは一度発症してしまうと、なかなか完治するまでに時間がかかります。

 

思い切って退職して、新天地で自分らしく働くという前向きな選択をするのも、自分を守る一つの方法です。

 

パワハラが退職理由と認められれば、もし会社が「自己都合退職」として処理した場合でも「会社都合退職」として処理してもらえます。

 

諦めずに転職サイトや転職エージェントに相談してみましょう。

 

鬱病になってしまう

 

ここ数年で非常に増えているという印象が強い、鬱病による休職や退職です。

 

鬱病は一度発症すると完治するまでには時間がかかり、再発することも多いため、無理をして頑張るのは危険です!

 

私の会社にも、1年休職して復職して、また気づいたら休職していた…、そんな人もいます。

 

精神状態が悪くなると、まともに人と話すこともままならない状態になってしまいます。

 

特に症状が進むと、仕事への復帰も難しく命にも関わる病気です。

 

精神科や診療内科の医師からも、退職をすすめられることが多いようです。

 

失業保険をもらうこともできますが、パワハラやセクハラが理由と認定されれば労災の対象となることもあります。

 

また「傷病手当金」の対象ともなりますので、会社の産業医や上司、担当医師に相談してみましょう。

 

交通事故をきっかけとした後遺症

 

交通事故を理由に、仕事を辞めざるを得なくなった人は多くいます。

 

特に「後遺症」が残ると長期間会社を休むことになり、会社への迷惑を考えてどうしても退職を選ぶことになってしまいます。

 

まだまだ元気で働き続けられるはずだったのに、精神的ダメージも経済的損失も大きいのですが、その補償が十分にされることはあまりありません。

 

保険会社の思惑も絡むことなので状況は厳しいというのが、現実のようです。

 

こうした人たちにとって、望まない退職は大変辛いものです。

 

人生設計や生活そのものが変わってしまう場合もありますが、ハローワークや手軽な転職サイトなどを利用して気持ちを切り替えることも出来るでしょう。

 

病気などの場合は焦らずに、少しずつ社会復帰をしていくことが大切です。

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